Money & Loans

老後資金シミュレーション(必要額と不足額)

老後に必要な資金は「(毎月の生活費 − 年金収入)× 老後の月数」がおおよその目安です。

歳

歳

歳

万円

万円

万円

万円

万円

%

計算結果

Result

老後資金の不足額

840万円

退職までに毎月21,649円の積立で準備できます

老後に必要な資金
2,660万円
退職時の準備額(見込み)
1,820万円
毎月の赤字(生活費−年金)
60,000円
必要な毎月の積立額
21,649円
500万円1,000万円1,500万円2,000万円2,500万円40歳 — 資産残高: 500万円41歳 — 資産残高: 536万円42歳 — 資産残高: 573万円43歳 — 資産残高: 611万円44歳 — 資産残高: 649万円45歳 — 資産残高: 688万円46歳 — 資産残高: 728万円47歳 — 資産残高: 769万円48歳 — 資産残高: 811万円49歳 — 資産残高: 853万円50歳 — 資産残高: 897万円51歳 — 資産残高: 941万円52歳 — 資産残高: 986万円53歳 — 資産残高: 1,032万円54歳 — 資産残高: 1,079万円55歳 — 資産残高: 1,126万円56歳 — 資産残高: 1,175万円57歳 — 資産残高: 1,225万円58歳 — 資産残高: 1,275万円59歳 — 資産残高: 1,327万円60歳 — 資産残高: 1,380万円61歳 — 資産残高: 1,434万円62歳 — 資産残高: 1,489万円63歳 — 資産残高: 1,545万円64歳 — 資産残高: 1,602万円65歳 — 資産残高: 2,160万円66歳 — 資産残高: 2,131万円67歳 — 資産残高: 2,100万円68歳 — 資産残高: 2,070万円69歳 — 資産残高: 2,039万円70歳 — 資産残高: 2,007万円71歳 — 資産残高: 1,974万円72歳 — 資産残高: 1,941万円73歳 — 資産残高: 1,907万円74歳 — 資産残高: 1,873万円75歳 — 資産残高: 1,837万円76歳 — 資産残高: 1,802万円77歳 — 資産残高: 1,765万円78歳 — 資産残高: 1,728万円79歳 — 資産残高: 1,689万円80歳 — 資産残高: 1,651万円81歳 — 資産残高: 1,611万円82歳 — 資産残高: 1,570万円83歳 — 資産残高: 1,529万円84歳 — 資産残高: 1,487万円85歳 — 資産残高: 1,444万円86歳 — 資産残高: 1,400万円87歳 — 資産残高: 1,356万円88歳 — 資産残高: 1,310万円89歳 — 資産残高: 1,264万円90歳 — 資産残高: 1,216万円91歳 — 資産残高: 1,168万円92歳 — 資産残高: 1,119万円93歳 — 資産残高: 1,069万円94歳 — 資産残高: 1,017万円95歳 — 資産残高: 965万円40歳47歳54歳61歳68歳75歳82歳89歳95歳
必要な積立を続けた場合の資産残高(退職後は取り崩し)

老後資金計算について

現在の年齢、退職年齢、想定寿命、退職後の生活費と年金額を入力すると、老後資金の不足額と、それを退職までに準備するための毎月の積立額を計算します。

老後資金計算の使い方と計算式

  1. 現在の年齢、退職年齢、資金が必要な想定寿命を入力します。

  2. 退職後の毎月の生活費と、年金の手取り見込み額を入れます(ねんきん定期便で確認できます)。

  3. 現在の資産と退職金、運用利回りを入れると、不足額と毎月の積立額が分かります。

必要額 =(生活費 − 年金)× 老後の月数 + 一時的な支出

不足額 = 必要額 −(現在の資産の退職時の価値 + 退職金)

不足額を退職までの月数で積み立てるための毎月の額を、利回りを考慮して逆算します。退職後の資産の運用益は取り崩しグラフにのみ反映しています。

計算の前提と注意点

  • インフレや年金額の改定は考慮していません。
  • 退職金や年金は税金・社会保険料を差し引いた手取りで入力してください。
  • 必要額には退職後の運用益を含めていないため、やや保守的な結果になります。

老後資金計算のよくある質問

「老後2,000万円問題」とは何ですか?

2019年の金融審議会の報告書で、高齢夫婦無職世帯の毎月の赤字が約5万円、30年間で約2,000万円になるという試算が示されたことに由来します。実際の必要額は生活費や年金額によって大きく異なるため、ご自身の数字で計算することが大切です。

年金の見込み額はどこで確認できますか?

毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」や、日本年金機構の「ねんきんネット」、厚生労働省の「公的年金シミュレーター」で確認できます。

参考にした基準・資料

計算ツールを検索